今日も税関についてです＾＾
海外ツアーでも役に立つ情報ですよ。
イギリス、フランス、西ドイツなどのEC諸国では税関手続きは簡素化されており、入国の際の税関申告は、それぞれの国の免税範囲を超える品物を持ち込む場合を除いては、必要とされない。
ただし、商品や商品見本を持ち込んだり、ヨーロッパ在住の知人に土産物を持参したりして免税範囲を超えることになる場合は口頭で税関吏にその旨申告すればよい。
税関で面倒な問題になるのは第三世界の一部の国々における通関手続きと通貨の申告です。
アメリカへ入国する時は機内で配布された「関税申告書」をローマ字で記入して税関吏に提出すればよい。
記入にさいして注意すべきことは、自分の持っている手荷物がアメリカの免税範囲内にとどまる場合は申告書の表の部分だけ必要事項を書き込み、裏面の携帯所持品についての個別記入欄には記入の必要はないということです。
アメリカの知人に贈る土産物とか日本の知人からアメリカの知人に預かってきた品物があって、その品物が免税基準を超えると判断される時は、すべての携帯品について申告書の裏面に列挙すること。
損害賠償は1キログラムあたり20ドル、即ち賠償額は紛失物の重量に20ドルを乗じたものです。
普通エコノミークラスで重量が不明の場合には無料扱いの枠の20キログラムが上限となる。
海外ツアーの海外旅行保険で荷物の特約に入っている場合には、後日、保険証書、保険金請求書に紛失証明書を添付して保険会社に請求すれば、保険金を受け取ることができます。
これは航空会社によって異なるが、通常1日30～50ドルで、2日が限度です。
日本航空の場合は洗面具と使い捨て下着のセットを用意しています。
この費用は領収菩をつけて後B請求すれば、その限度額の費用は支払われるが、賠償金支払いの際はその合計から差し引かれる。
手荷物預かり証と航空券は手荷物が発見されるまで保管しておく。
最近、出発時に航空会社に預けた荷物が着かなかったという事故が頻発しているので、その際の対応のやり方を紹介しておく。
一まず、ターンテーブルの周辺をよく探してみること、荷物が既にターンテーブルから降ろされてすみに並べられていたり、便数の多い区間では、次の便で運ばれてくることもあるので、冷静に状況を把握することが大切です。
ニ、未着事故であることがはっきりしたら、その場で航空会社の係員に申告する。
ターンテーブルのあるスペースの一隅にバゲージ・オフィスとかロスト・ファウンドとかいうコーナーがあり、そこで係員に「手荷物事故報告書」(P.I.R.という)を記入し、荷物の形状、大きさ、色などを具体的に報告しなければならない。
この際チェック・インしたときに受け取った手荷物預かり証(クレーム・タッグという)が必要です。
そして発見された時の連絡先を告げ、配達、転送を依頼する。
長時間の飛行機海外旅行では自分の普段の生活のリズムに合わせて食事の回数を減らし、できるだけ睡眠を取るように心がけることが大切です。
最近、国際航空便の機内食はそれほど美味しいものではないから、別に抜いたところで惜しいものではない。
むしろ現地へ着いてから、本場の料理を楽しんだほうがずっとよいのだから、食欲のない時は「ノーサンキュー」といって断ること。
出発して間もなく機上で夜食が出たので、物珍しさもあってペロリと平らげてしまいました。
途中の寄港地アンカレッジを出てからまもなく軽食があり、眠い目を擦りながらワインの肴にしてつまんでしまった。
そして、到着前に朝食が出た。
結局、この夫婦は一日三回の食事を五回取ったことになったのです。
従って、ヨーロッパに着いた時、胃腸障害を起こしてしまい、しばらく体調が戻らなかったといいます。
とくにアメリカの国内線、スチュワーデスは大勢の乗客を相手にして短い飛行時間の聞にサービスをしているため、どうしても早口になるし、言葉にも詑があるので聞き取りにくい。
コーヒーかお茶か(ティ・オー・カフィー)ぐらいはなんとかなるが、時には見当違いの注文をしてしまうのも、またお愛嬌でしょう。
アメリカ南部に出張中の男性、スチュワーデスに「何か、飲み物を」と聞いたら「コーク、セブナップ、ルーツビヤー」という答えが返ってきた。
前の二つは何のことか分からない・ビールにしておけば無難と思って「ビヤー」といったところ、ビールとは似てもつかぬ甘ったるい・油臭い、煎じ薬のようなルーツビヤーという飲み物を飲まされてしまいました。
こんなときはワゴンに入れてある罐入りの飲み物の中から、日本で見慣れているブランドのものを指差せば一番安心です。
またピークシーズンを避けて利用することが必要です。
ピークシーズンは予約のオーバーブッキングなどの手違いが起こりやすいし、予約がとれず現地で足止めを食らうことにもなりかねない。
(ピークシーズンとは4～5月、7～8月、年末年始)安売り航空券の券面には大抵(NOT ENDORSABLE)(NOT REFUNDABLE)などの禁止事項が明記されています。
これは普通航空券と違って航空会社を変更できないこと、原則として払い戻しは不可能という条件を示しています。
安売航空券普通運賃の半額以下も個人旅行者の多くが利用している安売り航空券は、正規のものに比べていろいろ制約や条件があるので、よく注意して確かめておくことが必要です。
まず第一により確実な業者から購入することです。
安売り航空券の專門業者にはいわゆる「モグリ業者」があり、不安定な経営を行なっているものが少なくない。
業者の信用度をチェックしておくことが必要です。
例二、E氏は手荷物として預けたテレビ(総重量20ポンド)が紛失したため、航空会社に賠償を求めたが、旅客がとくに貴重品である旨を告げて預ける場合を除いて、内容の如何にかかわらず、航空会社の賠償額の範囲はポンドあたり12ドル(従って240ドル)でよいとの判決を下した。
例三、J氏は航空会社を相手取り、飛行中に破損した610ドル相当のギフトの賠償を請求した。
J氏は、航空会社が壊れやすいものにたいして管理責任があると能張したが、航空会社では、航空券の裏面には割れやすいものへの免責条項が記載されているから、チェックインの際にとくに乗客の指示がない限りその責任はないと抗弁した。
J氏はその条項を読んでいなかったが、判決は、原告が航空券に記載された諸条件を読まなかった落ち度、並びに預けた品物が割れものであることを告げることを怠ったことを指摘して、その訴えを退けた。
これらの事例から教えられることは、まず海外ツアーなどの旅行者は航空券が法的な契約書類の一つであることを理解することです。
そして、航空券に記載されていることをよく読んで理解することです。
近頃、手荷物の紛失や損傷についての航空会社と乗客との問のトラブルをよく聞くようになったが、カナダでの裁判の結果がカナダの週刊誌にとりあげられているので、ここに紹介します。
例一、D夫人はアカプルコへの海外旅行中、航空会社に預けたスーツケースが破損した。
航空会朴は航空券の裏面に記載されているとおり、ワルシャワ条約に基づいて、キロあたり20ドルの賠償を行いました。
D夫人はこれを不服として、航空会社を相手取り1000ドルの賠償請求を行いました。
ケベック地方裁判所は、過去のさまざまな判例を引用して、航空券の裏面記載の諸条件には法的拘束力があるとして、D夫人の訴えを棄却し、航空会社の支払う賠償額は正当であるとの判断を下した。
アメリカ合衆国はビザなしで入国するためには次のような資格条件を定めており、これに当てはまらない場合は出発前に最寄りのアメリカ在日公館でビザをもらっておかなければなりません。
一、観光・商用を目的としていることです。(留学、就職、アルバイトをすることは一切認められない)
二、90日以内の滞在であることです。
三、帰国のための復路の航空券または第三国への航空券を持っていること、そしてその航空券は有効期間が一年以内で米国内で払い戻しあるいは他人への譲渡ができないものであることです。
四、米国司法省と査証免除に関する契約を結んだ運輸会社を利用して米国に入国することです。
五、本人が記入署名したViza Waiver Pilot Program From I-791を搭乗前に所有していることです。
六、入国拒否理由に該当しないことです。(伝染病・精神病・犯罪者・麻薬関係者など)
七、グアム島のみに渡航する場合には特別の免除条件があり、この場合15日以内の滞在が認められているが、そのため特別のViza Waiver Pilot Program Fromを所有していることが必要です。
どうしてもビザをもらわないと行けない国の主なものは、韓国、中国、東欧諸国などです。
ビザの手続きは国によっていろいろ異なり、各種の書類が必要となり、時間もかかるので、こんな国へ行く場合は、自分でやるよりも、経験の深い旅行社に手続きを代行させたほうがよい。
今日から海外旅行関連のブログをはじめました！よろしくです。
さて、一般的にいって外国に入国するためには旅券とビザが必要とされるが、日本人が観光旅行をする場合はビザを持っていなくても入国を許可してくれる国がたくさんあります。
このような国を査証相互免除国といいます。
西ヨーロッパ諸国をはじめ日本人観光客に人気のある国では大抵H本政府と査証の相互免除協定を結んでいるので有効な旅券さえ持って行けば入国できるようになっています。
ただし、アメリカ合衆国の免除制度は他の国に比べて格段に厳しい条件を設けているので注意を要する。